Theoretical Sociology

太郎丸博のブログです。研究ノートや雑感などを掲載しています。(このページは太郎丸が自主的に運営しています。京都大学の公式ページではありません。)
<< September 2017 | 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 >>
 
RECOMMEND
後期近代と価値意識の変容: 日本人の意識 1973-2008
後期近代と価値意識の変容: 日本人の意識 1973-2008 (JUGEMレビュー »)

NHKの日本人の意識調査のデータをつっこんで分析した本です。
RECOMMEND
Labor Markets, Gender and Social Stratification in East Asia: A Global Perspective (The Intimate and the Public in Asian and Global Perspectives)
Labor Markets, Gender and Social Stratification in East Asia: A Global Perspective (The Intimate and the Public in Asian and Global Perspectives) (JUGEMレビュー »)

直下の和書の英語版です。審査を通過するためにレフェリーのコメントに従って若干修正してあります。
RECOMMEND
東アジアの労働市場と社会階層 (変容する親密圏/公共圏)
東アジアの労働市場と社会階層 (変容する親密圏/公共圏) (JUGEMレビュー »)

GCOEの成果をまとめた本です。日本を中心に韓国、台湾(中国も少し)との比較研究をしてます。
RECOMMEND
若年非正規雇用の社会学‐階層・ジェンダー・グローバル化 (大阪大学新世紀レクチャー)
若年非正規雇用の社会学‐階層・ジェンダー・グローバル化 (大阪大学新世紀レクチャー) (JUGEMレビュー »)
太郎丸 博
拙著です。非正規雇用に関する本はたくさんありますが、「なぜ正規雇用と非正規雇用では賃金格差があるのか」など当たり前と思われがちな問題を突き詰めて考えてみました。
RECOMMEND
フリーターとニートの社会学
フリーターとニートの社会学 (JUGEMレビュー »)

拙編です。オーソドックスな計量社会学の手法で、若年非正規雇用や無職にアプローチした本です。白い装丁なので、輪郭がわからないですね...
RECOMMEND
人文・社会科学のためのカテゴリカル・データ解析入門
人文・社会科学のためのカテゴリカル・データ解析入門 (JUGEMレビュー »)
太郎丸 博
拙著です。軽く読み流すのは難しいですが、まじめに一歩一歩勉強するために作りました。
ARCHIVES
RECENT COMMENT
  • アマチュア社会学の可能性
    読者 (02/20)
  • 社会システム理論の野望、あるいは全体性へのオブセッション
    宮国 (12/19)
  • 片山他 2015「図書館は格差解消に役立っているのか?」
    オカベ (12/09)
  • ランダム効果の意味、マルチレベル・モデル、全数調査データ分析
    YZ (12/07)
  • 学歴社会から「学習資本」社会へ:日本の教育と社会における階級形成の再編
    赤尾勝己 (02/11)
  • グラフィカル・モデリングとは?
    anonymous (11/30)
  • Rスクリプト覚書き:vglm関数で平行性の仮定を置かずに順序ロジット
    ほっくー (08/05)
  • 台湾の経済: 典型NIESの光と影
    おーまきちまき (07/19)
  • ペルー移民は日本でどのように社会移動を経験するのか
    佐藤悟 (03/21)
  • ペルー移民は日本でどのように社会移動を経験するのか
    佐藤悟 (03/21)
RECENT TRACKBACK
 
献本御礼:石田淳『集合論による社会的カテゴリー論の展開:ブール代数と質的比較分析の応用』
連言 (and) や選言 (or) のような論理演算の基礎から説き起こして、fsQCA (Fussy Set Qualitative Comparative Analysis) まで議論を進め、このような分析法の応用例もいくつかあるようです。ありがとうございます。勉強させていただきます。
献本御礼:朴沙羅『外国人をつくりだす:戦後日本における「密航」と入国管理制度の運用』
京大に提出された博士論文をもとに書かれた本だそうです。戦後すぐのころは朝鮮半島と日本の間ではけっこう人の移動があったそうですが、それが次第に政府によって統制されていきます。これを、この頃なされた在日朝鮮人の「外国人」登録の運用と絡めて論じる、たぶんそんな感じの話だと思います。ありがとうございます。勉強させていただきます。
献本御礼:豊田秀樹『もうひとつの重回帰分析』
「偏回帰係数を素朴に解釈するのは誤りです。」というのが帯の文句です。「予測変数の直交化」が問題を解決する方法だそうです。勉強させていただきます。ありがとうございました。
献本御礼:山口一男『働き方の男女不平等:理論と実証分析』
経済産業研究所のワーキングペーパーとして発表された原稿がもとになった本だそうです。ありがとうございました。勉強させていただきます。
献本御礼:鈴木努『Rで学ぶデータサイエンス8 ネットワーク分析 第二版』
ネットワーク分析の入門書です。R の使い方だけでなく、基本的な概念などの解説も含まれているようです。日本の社会学でなかなか社会ネットワーク分析が広まらない理由の一つは、適当な教科書があまりない(あるいはあってもそれが社会学の学部や大学院で使われていない)ことだと思うので、この本には期待しています。なお、ツイッターのデータをダウンロードするためのパッケージ (rtweet, twitteR) の解説や、指数ランダムグラフモデルのような統計モデルの解説も含まれており、「使える」予感がします。
献本御礼:西山・柘植編『文科省/高校「妊活」教材の嘘』
西山 千恵子 編著,柘植 あづみ 編著
論創社
¥ 1,944
(2017-05-08)

例のグラフの改竄に関する本ですが、それ以外の人口政策やそれに関連するデータ分析についてもいろいろ批判されているようです。どうもありがとうございました。勉強させていただきます。
三和編 2016『東アジアとアセアン諸国のコーポレート・ガバナンス』

三和裕美子編, 2016, 『東アジアとアセアン諸国のコーポレート・ガバナンス』税務経理協会.
実務的な観点から各国のコーポレート・ガバナンスについて紹介した概説書。イントロダクションと、日本、韓国、台湾の章だけしか読んでいないので、それらの章についての紹介と印象を述べる。「コーポレート・ガバナンスとは、企業の様々な意思決定に対して誰が責任と権限を持つか、またその配分をめぐる問題である」(p.4) と定義されており、どちらかと言えば実務的で、各国の法律や慣習が紹介されているだけで、残念ながら比較社会学的な議論はない。実務的観点から言えば、米国型のコーポレート・ガバナンスに各国のそれがどれだけ近いのかが問題になることが多いようである。これはざっくり言えば、企業を支配するのは株主と株式市場であるべきなのか、経営者たちであるべきなのか、という対立とも言える。株主も大株主と少数株主(少ししか株を持っていない株主をこの業界ではこう呼ぶらしい)が存在しており、米国型のコーポレート・ガバナンスでは、少数株主保護のための情報公開等が徹底されているという。一方、ドイツや日本ではこのような少数株主保護が不十分とされており、米国のようにきちんと情報公開を徹底させるべきかどうかが、しばしば論点となるようである。本書ではどうすべきか、という点ではなく、各国のコーポレート・ガバナンスの実情がどうなっているか、ということを概説している。

日本については、日本的なコーポレート・ガバナンスの長所を認めつつも、粉飾決算のような不正を防止するためにも米国型の情報公開はもう少し進める必要があると論じられている(この章だけは「べき」論になっている)。韓国に関しては創業家による財閥支配があるといった紋切り型の議論があったりしたが、総じて韓国と台湾に関しては、概ね日本と類似しており、日独型に近いものの最近は米国型にシフトしつつある、といった記述になっている。興味深かったのは、台湾では個人投資家の株式保有率が 39% (2013年度)と日本よりかなり高い点である(日本は2015年で17.5%)。外国人投資家の比率は大差なく、台湾では機関投資家の保有率が低いのである。

社会学的には、なぜこのようなコーポレート・ガバナンスの差異や類似性が生じるのか、という点が興味深いわけでそのあたりの研究成果が知りたい。また、実務よりのコーポレート・ガバナンス研究では、株主と経営者に焦点が当たっていることが多いようだが、労働者を第三のアクターとしてとらえる研究もあり(例えば国際比較ではないが Jung (2016))、そちらのほうが国際比較社会学的にはチャレンジングで実り豊かだと思う。

以前はコーポレート・ガバナンスなど投資家の保護の問題で、自分には関係ないと思っていたが、上記のように労働者も含めたポリティクスとしてとらえるならば、企業の支配構造の問題なので、階級論の中心問題と深くかかわっていると言える。

レズビアン、ゲイ、バイセクシャルの賃金格差, Mize 2016

Trenton D. Mize, 2016, "Sexual Orientation in the Labor Market," American Sociological Review, Vol.81 No.6, pp.1132-1160.
レズビアン、ゲイ、バイセクシャル (LGB) の賃金が、ヘテロセクシャルに比べてどの程度で、なぜそのような差がつくのか検討した論文。LGB が差別されており、その権利が必ずしも法的に保護されていないのは、日本でも米国でも同じである。とうぜん賃金にもそのような差別が反映される可能性があるが、Mize によれば、先行研究はバイセクシャルをレズビアンやゲイと区別せずに同じカテゴリに分類してきたため、バイセクシャルとレズビアン・ゲイとの賃金の差異を見落としているという。先行研究ではレズビアンはヘテロセクシャルの女性よりも賃金が高く、ゲイはヘテロセクシャルの男性よりも賃金が低いと報告されている。

これを説明する理屈として、家庭における性別分業が男女の賃金格差を説明するのとほぼ同じメカニズムが援用されている。すなわち、性別分業の下では、女性は家事・育児の責任を負っているが、男性は外で働き家族を養うためにじゅうぶんな収入を得る責任を負う。そのため女性は十分に仕事にコミットメントできないが、男性はコミットメントできるし、そうしなければならない。これが生産性の差につながり(あるいは雇い主がそう信じ)、賃金の差になる。ところが、レズビアンはこのような分業の影響を受けないので、ヘテロセクシャルの女性よりも仕事にコミットでき、それが生産性を高め、賃金も高める、という理屈である。同じようにして、ゲイも家庭での性別分業の影響を受けないので、ヘテロセクシャルの男性ほどには仕事にコミットしないため、そのぶん賃金も下がる、という説が考えられる。

もしもそうだとすると、ヘテロセクシャルとゲイ・レズビアンとの賃金格差のかなりの部分は、子供の有無や結婚しているかどうかで説明がつくはずであると Mize は主張する。なぜならゲイやレズビアンも子供がいれば、ヘテロセクシャルと同じように子育てにコミットしたり、子供を養うために十分な収入を得るため、生産性を高めると予測されるからだ(が、このあたりの理屈はやや苦しいと私は思う。なぜなら、子持ちのゲイは仕事にコミットするとは限らず、子育てのためにますます仕事にコミットしなくなるかもしれないから)。もちろんゲイに関しては生産性は持ち出さずに、家族給のような制度(経済学者風に言えば雇い主が家族を持つ労働者を好むことの制度的なあらわれ)で説明することもできよう(ゲイの平均賃金が低いのは子供を育てているゲイの比率が低く、家族手当を受けている比率が低いから)。もちろん、単純に雇い主がレズビアンのことを好きでゲイのことは嫌っているといった仮説も考えられるが、なぜレズビアンは OK なのか、説明するのが苦しい。

Mize によればバイセクシャルの賃金は、ゲイやレズビアンよりも低いはずであるという。なぜなら、第一に、先行研究によればゲイやレズビアンは生得的な性的嗜好であると考える人が多いのに対し、バイセクシャルは個人の主体的な選択であると考える人が多いと言う。つまりバイセクシャルは自己責任なので「罪」が重いというような偏見が(少なくとも米国では)あるという。さらにバイセクシャルは浮気性で複数の相手と性関係を持ちやすいといったイメージが強く、これもバイセクシャルに対する否定的なステレオタイプを形成しているという。こういった悪いイメージが雇い主のバイセクシャルに対する選好を弱め、ゲイやレズビアンよりも低い賃金につながると Mize は考えている。しかし、なぜか仮説は「ヘテロセクシャルの男性/女性よりも、バイセクシャルの男性/女性は賃金が低い」となっており、Mize の主張である「ゲイ/レズビアンとバイセクシャルは区別して分析すべき」という主張との整合性が悪い(なぜなら、ゲイ/レズビアンとバイセクシャルの時給に大差がないならば、賃金の分析の際に両者を区別しなくても分析結果を歪めることにはならないから)。

データは General Social Survey (GSS) の 1991-2014 の合併データと National Longitudinal Study of Adolescent to Adult Health (Add Health) の Wave 4 (2007) である。サンプルは労働者(雇われて働いている人)に限定している。 LGB の指標は 3 種類ある。第一の指標は、18歳以降に性交渉のあった相手に占める同性の相手の比率であり、これが 75% 以上ならばゲイ/レズビアン、0% ならヘテロセクシャル、両者の中間ならばバイセクシャルという定義である。この 75% という区切りの位置は恣意的なものだが、これを 95% まで少しずつ上げていって同じような分析をしても実質的には同じような結果が得られるという(ただし、ゲイやレズビアンの数が減るので有意な結果が出にくくなるだろう)。第二の LGB の指標は本人の自己同定で、"Which of the following best describes you?" -- heterosexual, gay/lesbian, or bisexual という質問に対する回答である (Add Health のほうのワーディングと選択肢は若干異なるが割愛) 。これは GSS では 2008 年以降の調査でのみ尋ねられている。さらに ADD Health では男性に性的魅力を感じるかどうかと女性に性的魅力を感じるかどうかを Yes/No の二択で尋ねているので、これらを組み合わせて、ヘテロセクシャルと LGB を分類している。これが第三の指標である。

分析は男女別で複数の LGB 指標に関して4つのモデルを2種類のデータに関して行っており、結果は必ずしも一貫しておらず、情報量が多すぎてすべての分析結果をきちんと整理して理解しきれない。以下の Table 1 (p. 1141 より転載)が1番簡単な記述統計でわかりやすいと思う。

これを見ると、確かに MIze の言った通り、ヘテロセクシャル女性よりもレズビアンのほうが時給は高く、バイセクシャルの時給がもっとも低い。男性もバイセクシャルの時給が最も低い。ただし、男性は Behavior と Identity でヘテロセクシャルとゲイの時給の高低が異なっており、すっきりしない。ただし、Identity のほうはサンプルサイズがあまり大きくないので、あまりはっきりしたことはわからない。Behavior だけを参考にするならば、予測通り、ヘテロセクシャル男性よりもゲイの方が時給は低いが 0.52 ドルの違いなので、とうぜん有意な差ではない。ただし、回帰分析で人口学的な変数(年齢、人種、学歴)を統制すると、ゲイのダミー変数の係数は負の有意な値を示すので、基本的には Mize の仮説の通りの結果が出ていると言えよう。このようなゲイの時給の低さは、結婚しているかどうかと子供の数を統制すると有意ではなくなり、仮説どおり結婚しておらず子供がいないことがゲイの時給を押し下げる大きな要因となっているようである。いっぽうレズビアン・ダミーの係数は結婚と子供の数を統制しても正の有意な値を示しており、レズビアンの時給の高さは子供や結婚とは関係ないことが示唆される。つまり、ゲイやレズビアンのヘテロセクシャルとの時給の差は、経済学者好みの生産性といった概念ではきれいに説明できないと思われる。

理屈は単純だが、分析結果は錯綜していて難渋であった。おおむね Mize の主張通りの結果が得られているのだが、必ずしも係数は有意ではなく、あまり確信の持てる結果とはいえない。しかし、私は LGB に関しては素人なので、細部ではいろいろおもしろい事実が示されていて勉強になった。例えば LGB の比率は米国では 3〜7% と言われているが、行動レベルで見ればバイセクシャルのほうがゲイやレズビアンよりも多いと言われている(ただし、Table 1 の identity でみるとバイセクシャルの比率は behavior で見た場合よりも少ない)ことがそうである。またレズビアンも差別されているのだから、ヘテロセクシャル女性よりも賃金が低いのかと思っていたが、そうではないことも知らなかった。ヘテロセクシャルや LGB の境界が曖昧なのはとうぜんだが、思っていた以上に分析は大変そうだという印象を受けた。特に LGB 指標の分布と年齢の関係が気になった。性交渉の相手にせよ、自己同定 (self identification) にせよ、ライフコースの中で変化していく可能性があり、そのことを考慮しなくても大丈夫なのか気になる。また、20 代のゲイと 60 代のゲイが同じような困難に直面しているものなのだろうか。私は素人なのでよくわからないが、このあたりのことを考慮するともう少しスッキリした結果が出るかもしれないとちょっと思った(がサンプルが少なすぎて実際に分析するのは難しいのだろう)。

独断と偏見で選ぶ学会ベスト報告:有田伸「正規・非正規雇用間の就労上の負担の相違と賃金格差」

2016 年 10 月 8, 9 日に九州大学伊都キャンパスで行われた日本社会学会大会で私が見聞した報告の中で最も感銘を受けた研究です。例によって、ごく一部の報告しか聞くことができませんでしたので、あくまで私の独断と偏見ですが、ベスト報告は、

有田伸「正規・非正規雇用間の就労上の負担の相違と賃金格差:「突然の残業・休日出勤」の有無に着目して」
だーー! 非正規雇用の賃金が正規雇用よりも低いことを正当化する理由として、正規雇用の場合は、残業や休日出勤、転居を必要とするような勤務地の転換命令(いわゆる転勤)など、私生活の犠牲を強いられるので、それを補償するために賃金の上乗せがなされる(それが非正規雇用と正規雇用の賃金格差を生む)、という説明がなされることがある。このような説明を補償賃金仮説的ロジックと有田は呼んでいるが、このロジックが正しいのかどうか検証したのがこの研究である。

東大社研若年パネル調査の Wave 8 (2014) では、労働者に突然の残業があるかどうかと、突然の休日出勤があるかどうかをたずねている。この二つの変数と従業上の地位(正社員、パートなど、派遣の3カテゴリ)の関係、さらに、時給との関係も分析されている。分析の結果、確かにパートなどや派遣のほうが突然の残業や突然の休日出勤を強いられることが少ない(ただし、派遣は人数が少ないので有意にならない場合が多い)が、男性の場合は、このような突然の対応を強いられる人のほうがむしろ時給が安い傾向が見られる。女性は突然の残業も突然の休日出勤も時給に対して有意な効果を持たない。また男女とも突然の残業と突然の休日出勤を統制してもパート等ダミーと派遣社員ダミーの係数にほとんど変化はない。つまり、少なくとも日本の若年層に関しては、突然の残業や突然の休日出勤を保証するために賃金を上乗せするなどという麗しい慣行は、あまり存在していないということである。男性の場合はむしろ私生活を犠牲にさせられた上に時給も低いという、低階層の職にありがちな特徴まであらわれている。

分析の詳細などよくわからないのだが、この結果(の解釈)が正しいとすれば、補償賃金仮説的ロジックで正規雇用と非正規雇用の賃金格差を説明することはできないということだ。転勤については分析されていないが、日本の場合は転勤と昇進はセットになっていることが多いので、突然の残業や突然の休日出勤と同じ結果が出るとは思えないが、私生活の犠牲が単純に賃金で保障されているわけではなさそうである。むしろ、そのような突然の残業や突然の休日出勤がないということは、職業的地位に付随するさまざまな報酬の一部である、と考えたほうがいいと私には思える。機能主義的には報酬とは、賃金だけでなくフリンジベネフィットや福利厚生、学習機会など、さまざまな非金銭的なベネフィットを含む概念である。これらの報酬の大きさはある程度相関している(賃金の高い職のほうが福利厚生も充実し、学習の機会も多い傾向がある)ので、男性の場合は突然の残業や突然の休日出勤のある人のほうが賃金も低い、という分析結果が出たのかな、という印象である。ただし、女性の場合はなぜそうならないのかはうまく説明できない(そのようなすべての面で高い報酬を得ている女性がほとんどいないからなのか、女性の多い職ではこういった報酬の非一貫性が強いからなのか)。はっきりわからないことも多いが、それゆえに今後の研究の発展が期待されるし、この研究単体でも十分に興味深い知見を提供してくれている。

調査実習(学部2017)で読む論文
稲増 一憲・三浦 麻子, 2015, 「オンライン調査を用いた「大学生の保守化」の検証: 彼らは何を保守しているのか」『関西学院大学社会学部紀要』 (120): 53-63, 5/17.
蒲島 郁夫・竹中 佳彦, 2012, 『現代政治学叢書8: イデオロギー』東京大学出版会, 5/10.
吉川 徹, 1994, 「現代社会における権威主義的態度尺度の有用性」『ソシオロジ』39 (2): 125-137, 5/10.
小林 信一, 1992, 「「文明社会の野蛮人」仮説の検証 : 科学技術と文化・社会の相関をめぐって」『研究技術計画』6 (4): 247-260, 5/24.
三井 誠, 2015, 「Unscientific America 創造説、地球温暖化懐疑論: 米国は反科学主義といかに向き合うか」『中央公論』129 (2)中央公論新社: 190-195, 4/26.
Otto, Shawn Lawrence , 2013, 「政治家に見る反科学主義」『日経サイエンス』43 (3): 84-89, 4/26.
高 史明・雨宮 有里・杉森 伸吉, 2015, 「大学生におけるインターネット利用と右傾化 : イデオロギーと在日コリアンへの偏見」『東京学芸大学紀要. 総合教育科学系』66 (1): 199-210, 5/17.

Copyright (C) 2004 paperboy&co. All Rights Reserved.

Powered by "JUGEM"