Theoretical Sociology

太郎丸博のブログです。研究ノートや雑感などを掲載しています。(このページは太郎丸が自主的に運営しています。京都大学の公式ページではありません。)
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独断と偏見で選ぶ学会ベスト報告:有田伸「正規・非正規雇用間の就労上の負担の相違と賃金格差」

2016 年 10 月 8, 9 日に九州大学伊都キャンパスで行われた日本社会学会大会で私が見聞した報告の中で最も感銘を受けた研究です。例によって、ごく一部の報告しか聞くことができませんでしたので、あくまで私の独断と偏見ですが、ベスト報告は、

有田伸「正規・非正規雇用間の就労上の負担の相違と賃金格差:「突然の残業・休日出勤」の有無に着目して」
だーー! 非正規雇用の賃金が正規雇用よりも低いことを正当化する理由として、正規雇用の場合は、残業や休日出勤、転居を必要とするような勤務地の転換命令(いわゆる転勤)など、私生活の犠牲を強いられるので、それを補償するために賃金の上乗せがなされる(それが非正規雇用と正規雇用の賃金格差を生む)、という説明がなされることがある。このような説明を補償賃金仮説的ロジックと有田は呼んでいるが、このロジックが正しいのかどうか検証したのがこの研究である。

東大社研若年パネル調査の Wave 8 (2014) では、労働者に突然の残業があるかどうかと、突然の休日出勤があるかどうかをたずねている。この二つの変数と従業上の地位(正社員、パートなど、派遣の3カテゴリ)の関係、さらに、時給との関係も分析されている。分析の結果、確かにパートなどや派遣のほうが突然の残業や突然の休日出勤を強いられることが少ない(ただし、派遣は人数が少ないので有意にならない場合が多い)が、男性の場合は、このような突然の対応を強いられる人のほうがむしろ時給が安い傾向が見られる。女性は突然の残業も突然の休日出勤も時給に対して有意な効果を持たない。また男女とも突然の残業と突然の休日出勤を統制してもパート等ダミーと派遣社員ダミーの係数にほとんど変化はない。つまり、少なくとも日本の若年層に関しては、突然の残業や突然の休日出勤を保証するために賃金を上乗せするなどという麗しい慣行は、あまり存在していないということである。男性の場合はむしろ私生活を犠牲にさせられた上に時給も低いという、低階層の職にありがちな特徴まであらわれている。

分析の詳細などよくわからないのだが、この結果(の解釈)が正しいとすれば、補償賃金仮説的ロジックで正規雇用と非正規雇用の賃金格差を説明することはできないということだ。転勤については分析されていないが、日本の場合は転勤と昇進はセットになっていることが多いので、突然の残業や突然の休日出勤と同じ結果が出るとは思えないが、私生活の犠牲が単純に賃金で保障されているわけではなさそうである。むしろ、そのような突然の残業や突然の休日出勤がないということは、職業的地位に付随するさまざまな報酬の一部である、と考えたほうがいいと私には思える。機能主義的には報酬とは、賃金だけでなくフリンジベネフィットや福利厚生、学習機会など、さまざまな非金銭的なベネフィットを含む概念である。これらの報酬の大きさはある程度相関している(賃金の高い職のほうが福利厚生も充実し、学習の機会も多い傾向がある)ので、男性の場合は突然の残業や突然の休日出勤のある人のほうが賃金も低い、という分析結果が出たのかな、という印象である。ただし、女性の場合はなぜそうならないのかはうまく説明できない(そのようなすべての面で高い報酬を得ている女性がほとんどいないからなのか、女性の多い職ではこういった報酬の非一貫性が強いからなのか)。はっきりわからないことも多いが、それゆえに今後の研究の発展が期待されるし、この研究単体でも十分に興味深い知見を提供してくれている。

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